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知らないと損!マンションを高く売るために抑えておくべきポイント

公開日:2021/07/15  最終更新日:2021/09/14

マンションの売却を成功させるためには、抑えておくべきポイントがいくつかあります。マンションの売却を検討していても、高額で売るコツについては知らない人もいるのではないでしょうか。この記事では、これからマンションを売りたいと考えている人に知っておいてほしい、マンション売却の基礎知識、高く売るコツ、注意点を紹介します。

マンションを高く売るために抑えておくべきポイント

マンションを高く売るために重要となるのが、売却するタイミングです。売り出しのタイミングを間違えると売却までの期間が延びてしまい、値下げ交渉もされやすくなります。マンションの売り時は、築年数と市場状況によって決まるようです。

マンションの資産価値は築年数が経つにつれて下がっていくので、早く売り出したほうが高く売れるでしょう。築浅物件は人気が高いので、早期の売却にも有利です。市況面では、不動産価格が高まっている時期に売り出すことも、マンションを高額で売るために重要な要素となります。売り時を逃さないよう、動きだしはスピーディにするのが賢明です。

また、売却の仲介をどの不動産会社に依頼するかも重要なポイントで、複数の不動産会社を比較したうえで慎重に選びましょう。不動産会社にも得意・不得意があるため、同じエリア、類似しているマンションで、どの程度の売買仲介実績があるか比較するのもおすすめです。

不動産会社との媒介契約には、「一般媒介」「専任媒介」「専属専任媒介」の3種類があります。一般媒介は複数の不動産会社に同時に仲介を依頼できる一方、専任媒介、専属専任媒介は1社だけとの契約になるのです。専任媒介の場合は、自分で買主を見つけることもできます。

「時間をかけても、納得のいく金額で売りたい」「駅近・築浅の好条件」といったケースでは、一般媒介がおすすめです。一方、古くて立地が悪いなど条件の悪いマンションの場合は、積極的に販売活動を行ってもらえる専任媒介、専属専任媒介をおすすめします。専任媒介は「自分でも売り先はあるが、よりよい条件の買主を探したい」という場合に利用するとよいでしょう。売りたいマンションの条件や売却期間にあった媒介契約を結ぶことも、満足のいくマンション売却を成功させるために必要な要素です。

また、マンションの売り出し時の価格設定は、査定額より1割程度高く設定するのがポイントとなります。あまり高く設定しすぎると買い手から敬遠される傾向にありますが、査定額通りの価格で売り出してしまうと、値引き交渉の結果として想定より売却額が安くなりかねません。売り出し価格と成約価格の差は平均して1割程度というデータも鑑みると、査定額に1割のせた金額が、マンションを高く売るためにちょうどよい価格設定といえそうです。

マンションを売る際の注意点

マンションを売る際の注意点として挙げられるのが、不動産会社選びです。自分が売りたいマンションと同じエリア、同じタイプのマンションの売買仲介実績が豊富な不動産会社を選んでください

また、もうひとつの注意点は囲い込みをする会社を避けるということです。囲い込みとは、不動産会社が売主と買主両方から仲介手数料を得るために、物件情報を他の不動産会社に共有しないことを指します。たとえば他の不動産会社から値引きなしで購入したいという買主の紹介があったとしても、売却すると不動産会社が得られる仲介手数料は売主からだけになってしまうことから、値引きを希望している自社の買主を優先するのです。

囲い込みは売れるのに時間がかかる上、値引きを要求されて不本意な条件で契約させられる可能性もあります。売買契約時に、囲い込みを行わない旨を契約書に記載してもらうようにしましょう。

早く売るため、また値引き交渉の材料にされないため、ハウスクリーニングもおすすめです。広さによっても費用は変動しますが、おおむね3~10万程度が相場といわれています。売買契約時に交わす契約書には、マンション売却額などの基本的な項目のほか、残りの固定資産税をどちらが払うのか、万が一契約解除となった場合の流れなどについても記載されるので、細かいチェックを怠らないようにしてください。

マンションを売る際にかかる費用の種類

マンションを売却する際にかかる費用には、大きくわけて2種類あります。ひとつめは売却にかかる費用で、不動産会社に支払う仲介手数料(売却額×3%+6万円)+消費税、クリーニング費用(3~10万程度)、抵当権抹消費用(2万円程度)、ローン返済手数料(2万円程度)などが挙げられるでしょう。

もうひとつは譲渡所得税、住民税、印紙税などの税金です。ただし、譲渡所得税は利益を得ていなければ発生しません。利益を得て課税対象になる場合でも、「3,000万円特別控除」や「10年超所有軽減税率の特例」など、マンションの売却で発生する税金を抑えることのできる特別控除制度もあります。それぞれに要件があるため、一度調べてみましょう。マンション売却で利益を得た場合は、特別控除や税還付を受けるために翌年の確定申告を忘れないようにしてください。

 

マンションの売却を成功させるには、売却活動とその後の手続きを行うことが重要です。納得のいく売買取引ができるよう信頼できる不動産会社を見つけ、タイミングを見て上手くマンション売却を進めましょう。

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